耐震リフォームを東京で考えるならエコハウス

木造住宅の耐震リフォームで欠かせない補強があります。
それは柱や梁、土台の接合部位の補強です。
耐震リフォームで以下の画像のような補強を行います。

接合部位に金物を取り付けることで補強ができます。
そもそもどうして接合部位の補強が必要なのでしょうか？
木造住宅の多くは軸組工法によって建てられていて、
柱、梁、土台によって住宅が支えられています。
地震の揺れによって住宅を支える柱や梁の接合部位が離れてしまう・・・
そうですね、これは大変危険です。
接合部位を金物でしっかりと補強するしておくことで、
大きな揺れでも接合部位が離れてしまう危険を回避できます。

もう少し詳しく解説すると、
「ほぞ抜け」を防ぐために接合部位の補強が必要だからです。
軸組工法では土台を柱を凹凸に加工して差し込んで組んでいます。
この凹凸の接合部位の補強がされていないと、
「ほぞ抜け」という現象が起きてしまいます。
地震の揺れで凹凸に差し込んだ接合部位が外れてしまうことを「ほぞ抜け」と呼びます。
この「ほぞ抜け」を回避する役割を金物が担ってくれるというわけです。
軸組工法の木造住宅の耐震リフォームに接合部位の補強が必要だと言われるのはこういったワケがあるのです。

住宅によって耐震性が異なり、
地震に強い住宅があれば地震に弱い住宅もあります。
今住んでいる住宅の耐震性をアップさせるには耐震リフォームが必要です。

耐震リフォームをする際はまず耐震診断をしてもらわないといけません。
耐震診断をリフォーム会社に依頼すれば、
建築士が住宅の耐震性を診断しにきてくれます。
現行の耐震基準を満たしているかどうかが判断基準となります。
満たしていれば問題はないのですが、
もし満たしていないと診断された場合は耐震補強をしてければなりません。
どの部分を補強するかは住宅によって異なりますし、
かかる費用も異なります。
耐震診断後に見積もりを出してもらえるので、
費用の兼ね合いを見ながら早めに耐震リフォームをしておきましょう。

予期せぬ地震に備えることは、
この地震の多い日本では身を守るために必要なことです。
費用がかかりますが、
それぞれの地方自治体には耐震リフォーム・耐震補強に対しての助成金制度（補助金制度）がありますし、
減税制度もありますのでそういった制度を上手に利用して、
費用を節約するという方法もあります。
そういった方法もリフォーム会社に相談する時に聞いておきたいですね。

東京の住宅を耐震リフォームをするなら、
信頼できるリフォーム会社を選ばなければなりません。
依頼するリフォーム会社によって施工技術や経験が異なりますし、
費用も異なります。
耐震リフォームは住宅の安全性を向上させるという大事な工事です。
やっぱり安心して施工を任せられる会社を選びたいですよね。

リフォーム会社を選ぶ時は何社か比較してみましょう。
最近はネットで情報を集められますし、
見積もりを出してくれる便利なサイトもありますので、
ネットを活用して情報収集をしておきましょう。
見積もりを何社かに出してもらい、
平均するとどのくらいの費用がかかるのかを知っておきましょう。
平均費用を知ることで施工を依頼しようと考えている会社の見積もりが適正価格がどうかがわかります。
もちろん選ぶ基準は費用だけではありませんので、
施工内容の説明や応対などをチェックし、
信頼できるリフォーム会社を見つることが必要です。

耐震補強というのは家族の安全に関わる大切な工事ですので、
しっかりと効果のある耐震補強をしてくれないと困りますよね。
業者の中には必要のない工事をするどころか、
意味のない工事をする業者もいるようです。
ほとんどの業者は真面目に工事をしてくれるのですが、
そういった一部の利益主義の業者にひっかからないように注意しましょう。
見積もりや耐震設計について納得できるまで説明を聞き、
納得してから工事を依頼しましょう。

耐震リフォーム前には耐震診断が必要です。
でも耐震診断には費用がかかってしまうので、
なかなか実現できずにいる方も多いのではないでしょうか。
実は各地方自治体で助成金制度が設けられていて、
耐震診断にかかる費用の一部を助成してくれるのです。

全ての住宅が対象となっているわけではないので、
助成金制度を受け取れる条件を満たしているかどうか確認しておきましょう。
地方自治体のよって条件や内容が異なりますので一概には言えないのですが、
ほとんどの地方自治体で共通している条件がひとつあります。
それは昭和56年5月31日以前に着工していた木造住宅であるかどうかです。
どうして日付が指定されているのかと言うと、
この翌日、昭和56年6月1日に耐震基準が改正されたからです。
建築基準法の改正と共に耐震基準が見直され、
新しい耐震基準では地震に対して強い構造の住宅として建築するよう定めています。
改正以前に着工した住宅は新しい耐震基準を満たしていない可能性が高く、
そのため地方自治体は助成金制度を設けて耐震診断を支援してくれているのです。
条件を満たしている場合は是非助成金制度を利用して、
早めに耐震診断を受けておきましょう！

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住宅の耐震化をする際にまずすべきことは耐震診断です。
耐震診断を受けないことにはどのくらい耐震性があるのかがわかりません。
住宅の耐震性を把握し、
強度や耐震性が不足している箇所を耐震リフォームで補強していくという流れになります。

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耐震診断は大きく分けて2種類あります。
ひとつは現地調査を行わずに図面だけで診断する簡易耐震診断です。
詳細は耐震性はわかりませんが、
おおまかな耐震性を知ることができますし、
現地調査を行わないので気軽にいつでも実施できるのがメリットです。
もうひとつは精密耐震診断です。
建築士が住宅の現地調査を行なって厳密に調査し、
詳細な耐震性を診断してくれます。

簡易耐震診断で耐震性が不足していると診断されたり、
地震によって倒壊する危険性があると診断された場合は精密耐震診断を受ける必要があります。
耐震性が不足しているとある程度予測できている場合は、
精密耐震診断を初めから受けておいた方が手間が省けるでしょう。

精密耐震診断には費用がかかりますが、
エコハウスというリフォーム会社では無料で精密耐震診断を実施してくれます。
費用を節約しつつ、
詳細な耐震性を知ることができるのでオススメです！

住宅の耐震化と言えば耐力壁を配置したり、
土台と柱、または梁と柱の接合部分に金物を取りつけたりしますが、
屋根材を軽いタイプに変えることも耐震リフォームのひとつです。
木造住宅には瓦を使っている場合が多いのですが、
瓦は重さがあるので住宅にとっては負担となるのです。
瓦はメンテナンスなどの手間があまりかからないですし、
耐久性に優れてはいるのですが、
地震が発生すると住宅が重さに耐えられなくなる場合があります。
そこで、軽いタイプの屋根材に変えることで住宅の負担を減らすことができます。
スレート系の屋根材や金属系の屋根材がありますので、
そういったタイプに変えることを検討してみましょう。
メンテンナンスの時期や耐久性はそれぞれ異なりますので、
リフォーム会社で相談してみるのが一番いいですね。
住宅の耐震化をするならまずは耐震診断が必要ですので、
耐震リフォームについてリフォーム会社で色々話を聞いてみましょう。